ブロックチェーンの適用事例
ブロックチェーンを適用した事例として,最も適切なものはどれか。
- A
証券会社が,取引の改ざんや不整合の発生を防止することを目的として,従来の社債に代わり電子的手段を用いたデジタル社債を発行した。
- B
商品先物取引所を運営する認可法人が,取引量を拡大することを目的として,現在およそ1秒以上要している注文受付の応答時間を,1秒未満に改善した。
- C
ビジネス路線を中心に運航する航空会社が,顧客の利便性向上と競合他社に対する競争力強化を目的として,出発1時間前まで何回でも予約の変更を可能とする新しいサービスを開始した。
- D
服飾雑貨製造会社が,自社の商品企画に活用することを目的として,過去の全ての自社商品に関する大量の画像及び社内会議の音声データをデータベースに保存し,従業員がいつでも検索できるようにした。
正解と解説を見る
正解:A
ブロックチェーンの強みは、取引記録の改ざん防止と、参加者間での記録の共有です。この特徴を生かしているのは、改ざんや不整合を防ぐデジタル社債です。
出典: 令和7年度 ITパスポート試験 公開問題 問25(IPA 独立行政法人情報処理推進機構)。解説はこのサイトが作成。
- A
正しい。ブロックチェーンは、取引記録をハッシュ値でつないだブロックにまとめ、複数の参加者で分散して持つ技術です。記録の改ざんが極めて難しいため、取引の改ざんや不整合を防ぐ目的で使うデジタル社債(セキュリティトークン)は典型的な適用例です。
- B
誤り。応答時間を短くするのは、処理性能の改善です。ブロックチェーンは、参加者間で合意を取る手順があるため、高速化には向きません。
- C
誤り。予約変更の条件を緩めたのは、サービス内容の変更です。ブロックチェーンとは関係ありません。
- D
誤り。画像や音声を大量に保存して検索できるようにするのは、データベースや検索システムの活用です。ブロックチェーンの特徴である改ざん防止は使われていません。
このサイトの問題は、公開されている出題範囲に沿って作ったオリジナルの模擬問題です。本試験の問題ではありません。独立行政法人情報処理推進機構(IPA)の公式サービスではありません。